ドローンの未来は技術の進歩、そしてドローンを操縦できる人が増えることで、ドローンを活用したサービスは現実のものになりつつあります。私たちに身近なところでは、ドローン宅急便が実証実験を重ね、災害対応ドローンは既に実用化されています。
今回はドローンが活躍する未来を見てみましょう！
ドローンの活用事例とワクワクする未来
前回の記事では航空法により事前申請が必要な場合がある事や、現時点での免許不要制度、飛ばしてはいけない場所について掲載しました。
ドローンにおける法整備は１年単位で変わって来てますので最新の情報は国土交通省で確認しましょう。
まだの方は前回の記事も見てみましょう。⇩
ドローンの飛行に資格や免許はいるの？航空法や法律の関係も知りたい
ドローン配達便は現実のものに
街の中を無人のドローンが飛び回り荷物を届けるサービスは、中国では既に実用化されています。アメリカでもモデルタウンでの実験が繰り返されている画期的なサービスです。
日本でも荷物配達の実験は既に始まっているんですよ。
ポツンと一軒家や山の中に配達する場合
人件費やスピード対策にも役立ちそうですね。
日本国内でも2022年以降、国のライセンスを取得した事業者にドローン宅急便のサービス展開を認めることが、「空の産業革命に向けたロードマップ2020」で発表されました。
ドローン配達便は、「荷物の集荷」「届け先への配達」「物流センターへの帰還」を全てドローンがこなす近未来的な取り組みです。
ドローン配達のメリットは、
「交通機関の不便な近距離への配送」
「配送時間の自由化」「人手不足解消」とされています。
日本国内は、インフラ整備の行き届いた大都市に働く世代の人口が集まる一方で、車が無ければ暮らしていけないような過疎化地域に、手厚いサービスが必要な高齢者世代が暮らすというアンバランスな生活様式が続いてきました。
過疎化地域で暮らす高齢者世代は、最近の自動車運転免許の返納が続いていることから、車で離れた都会へ買い物へ向かう生活様式が改められつつあります。
テレビでも見た事あります。
免許返納や車もない高齢者の住む地域の方へ
買い物車が出向いているシーンがありました。
過疎化が進む多くの地域では日用品の買い物にも苦労するほどです。
また、定期的に持病の薬をもらう必要があり、何かと「小さな買い物」が「頻繁」に必要です。
さらに、距離は近くても交通機関が整備されておらず、山間部の集落では5kmの距離が徒歩40分と距離の割に不便な地域事情があります。
そこで、ドローン配達便の活躍ですね。
そうです！交通機関の不便な地域への配送というメリットは、山間部の輸送には向いています。そこで、ドローン配達便の活躍です。
空を飛ぶため、何kmも曲がりくねった山道を避け、集落との直線距離で配達することができます。
そして、運送業界を悩ませている人手不足解消をになってくれるはずです。実際に、ANAHDと武田薬品工業は2021年3月に離島の医薬品配送事業の実証実験をはじめています。
また、クロネコヤマトで有名なヤマトホールディングスでも、専門部署でドローンの運送が始まっています。
ドローンで農業・ 農薬 散布
農作業などで日中は不在になる過程にも、配送時間の自由化というメリットが活かされることでしょう。
ラジコンのヘリで行っていた農作業の農薬散布の仕事もカメラを見ながら効率よくできたり、プログラムを組むことで今日の何時に散布しますとの仕事も出てきそうですね。
災害現場にいち早く駆けつけるドローン
東北の自治体では、災害対応ドローンが実用化されています。
災害対応ドローン、これは凄く気になりますね。
東日本大震災で被害の大きかった宮城県仙台市では、2機のドローンと10名の職員が災害対応ドローンチームとして活動しています。
2021年からは、地震により被害が出たことを想定し、街全体の被害状況や津波の程度を確認する実践的な訓練も行われています。
また、台風の大型化のより、豪雨や土砂災害の対応に迫られる関東でも災害対応ドローンが活躍しています。
行かれない場所や死角になる場所にはドローン
は活躍しますね。
熱海市伊豆山に発生した大規模土石流の現場での活躍
2021年の大型台風の影響で熱海市伊豆山に発生した大規模土石流の現場では、危険な土石流発生現場をいち早く調査したのは静岡市消防局のレスキュー隊が運用するドローンでした。
今年のニュースですから記憶に新しいですね。
ここでもドローンが活躍したんですね。
二次災害を避ける意味でもドローンの役割は重要ですね。
災害対応ドローンで土石流発生現場の全体を迅速に調査でき、2次災害を防ぐ効果があったと全国各地のレスキュー隊から高い評価を集めたとニュースでも報道されています。
人による調査は、細かな視点で被害状況を確認することができますが、危険も伴います。
定点カメラでの状況確認は、安全な方法ですが、どうしても死角や細かな部分の確認ができないデメリットがあります。
災害対応ドローンは、細かな視点でかつ安全に被害状況を確認することができます。
防災設備の点検にも活躍
仙台市の例にあるように、防災設備の点検も人の手では大変な手間と時間がかかります。
高性能なカメラを搭載したドローンなら、ハシゴや安全なロープを用意することなく、1日に何カ所もの設備を確認することができます。
今後、災害対応ドローンは日本国内で需要が多く見込めるのは間違いなさそうです。
大規模災害が増え、救助活動の人出が足りないことは、ここ数年の災害で明らかになりました。
水害で取り残された方を救助するドローンとかあればいいのにね。
それも未来にはきっと現実化出来ますよ。
下のイラストのように！。
未来のドローン
うわっ！タケコプターみたい！
こんな未来が来たらホントにワクワクしますね！
荷物を運べるドローンが作れるなら人を運べるドローンも
出来るでしょう！
なんか安全面が整備されたらアトラクションにも登場したりして。
バンジージャンプに次ぐ衝撃的な内容でしたわ。
そのためにはドローンの操縦できる資格やドローン免許講習所に練習場など法律も含めて整備されなければなりません。今後、関連したドローン会社やビジネス仕事が増えて来る可能性は大いにある事でしょう。
水中で活躍する産業用ドローン
種類は違いますが、持ち運びのできる潜水艦のような水中作業用ドローンも注目されています。
レジャー用の水中ドローンは、ダイビングをされない方でも海の中を撮影することができます。
さらに本格的な水中作業用ドローンの性能は、まさに人が乗っていない潜水艦です。
船の転覆や遭難などの海の災害では、消防や海上保安庁のレスキュー隊員が潜水をして捜索や救助を担っています。危険も伴い、高い技術と経験が必要な仕事でレスキュー隊員の中でも対応できる人材は限られています。
産業用水中ドローンは、夜間や海が荒れた状況でも、離れた位置から安全に、バッテリーと通信のできる範囲で捜索を続けることができます。
空だけではなく水中でも活躍するんですね。
夜間や海が荒れた状況では捜索が難航することも報道で知られています。水中は危険も伴うからドローンの活躍が目に浮かびますね。
人が乗っているドローン
まとめ
ドローンは空ばかりではなく、水中へと対応できる範囲を広げているんですね。 ドローンレースや花火映像は既に始まっています。配達の他にもや人が乗るドローンに宅配やタクシーにパイロット、ビジネス、ドローン釣り、ドローン保険など考えるといっぱい出てきます。
また、戦争には使ってほしくないんですが犯罪防止や交通違反のための自動追尾システムなども出てきそうですね。
そのうち自作や展覧会など発展しそうです。 そして、ロボット技術は、人助けに応用できるまで進歩しています。災害用・防災用ドローンの需要は今後も増え続けることでしょう。
